医療保険の保障を比べるポイント｜公的制度で足りない部分を考える

医療保険を比べるときは、保険料の安さよりも先に、公的な医療保障で足りない部分がどこかを確認します。日本の健康保険は、自己負担が原則3割で、1か月の自己負担が一定額を超えると高額療養費制度で払い戻しを受けられます。そのため、入院や手術をしても、自己負担は無制限に増えるわけではありません。民間の医療保険は、差額ベッド代、食事代の一部、先進医療の技術料、そして収入が減る間の生活費といった、公的制度の対象外や不足する部分を補うものと考えると、必要な保障が見えてきます。

公的制度で何がカバーされ、何が残るか

高額療養費制度の上限額は、年齢と所得で区分が決まります。制度の見直しが議論されることもあるため、数字は厚生労働省や、加入している健康保険の窓口で最新を確認してください。また、同じ世帯で、一年のうちに複数回、上限に達した場合は、4回目以降に上限額がさらに下がる仕組み（多数回該当）があります。

医療保険の保障タイプを整理する

医療保険の給付には、主に次のタイプがあります。

1. 入院給付金（日額型）：入院1日につき定額（5,000円、10,000円など）を受け取る。支払日数の限度（60日、120日など）と、1回の入院あたりの限度があります。
2. 手術給付金：手術の種類に応じて、入院給付金日額の倍率（10倍、20倍、40倍など）や定額を受け取る。対象となる手術の範囲は商品で異なります。
3. 一時金型（入院一時金）：入院したら、日数に関係なく一定額を受け取る。短期入院が多い現状に合わせた商品です。
4. 先進医療特約：先進医療の技術料を、通算限度額（例として2,000万円）まで補う。保険料は比較的安い特約です。
5. 通院給付・退院後の給付：退院後の通院に対して給付する。

入院期間は、病気やけがによって大きく差があります。厚生労働省の患者調査などで、平均的な入院日数の傾向を確認できます。日額型は、入院が長期になるほど給付が大きくなり、一時金型は、短い入院でも給付が受けられます。どちらが有利かは、想定する入院の長さで変わります。

比較するときの具体的な確認項目

• 給付の条件：入院の定義（日帰り入院は対象か）、手術の対象範囲、通院給付の条件。
• 免責・待ち期間：がんなどの特定の保障には、契約後一定期間は給付されない期間があることがあります。
• 保険期間と払込期間：終身型か更新型か、払込みは終身か、60歳や65歳で満了か。
• 保険料の推移：更新型は、更新時に保険料が上がります。更新型と全期型の違いも確認してください。
• 特約の内容：先進医療、女性疾病、三大疾病、一時金などの特約に、本当に必要なものがあるか。

保険料と自己負担を数字で比べる

プラン選びでは、保険料の安さだけでなく、万一の際の自己負担とのバランスを見ます。保険プランの比較ツールに、保険料、自己負担額、給付上限額を入力すると、想定費用が発生した場合の、保険料と自己負担の合計が比べられます。たとえば想定費用を60万円とし、保険料が高く自己負担が小さいプランと、保険料が安く自己負担が大きいプランを並べて、合計の差を確認します（説明用の例です）。

貯蓄で備えるという選択肢

医療保険に頼らず、貯蓄で医療費に備える考え方もあります。高額療養費制度があるため、保険診療の範囲では、自己負担の上限がある程度決まっているからです。貯蓄で備える場合の目安は、自分の所得区分の自己負担上限額と、差額ベッド代などの保険外費用、そして収入が減る間の生活費を合わせた額です。ただし、貯蓄が少ない時期や、がんなど長期の治療が見込まれるときは、保険のほうが安心できる人もいます。

年齢と働き方で変わる必要性

医療保障の必要性は、年齢や働き方で違います。若い会社員は、傷病手当金があり、自己負担も高額療養費で抑えられるため、貯蓄が一定あれば、保険の優先度は高くありません。自営業やフリーランスは、国民健康保険に傷病手当金がないため、入院で働けない間の収入減が大きな課題になり、就業不能保険や、入院一時金の備えを検討する人が多くなります。高齢になるほど、病気にかかる確率は高くなりますが、後期高齢者医療制度などで自己負担が一定に抑えられる仕組みもあり、保険料の高い医療保険を、新しく加入するメリットは、個別の判断が必要です。

保険料の払込期間も比べる

終身型の医療保険は、払込みを60歳や65歳で終える短期払いと、一生涯払う終身払いがあります。短期払いは、毎月の保険料が高くなりますが、収入のある間に払い終えられます。終身払いは、月々の負担は小さくなりますが、退職後も払い続けます。老後の収入が年金中心になることを考えて、どちらが自分の家計に合うかを比べましょう。

専門家に相談すべきケース

持病があって新しい医療保険に入れない場合や、複数の保険の保障が重なっている場合は、保険会社の窓口やファイナンシャルプランナーに相談してください。契約を変更する前に、新しい契約の引受条件（告知の結果）を必ず確認しましょう。

よくある質問

医療保険は必要ですか。

必要性は、貯蓄額、収入、公的保障の内容で変わります。傷病手当金がない自営業やフリーランスで貯蓄が少ない人は、備えの必要性が高く、貯蓄が十分にある人は、必要性が小さい場合があります。

日帰り入院でも給付金は出ますか。

商品によって異なります。入院の定義に日帰り入院を含む商品もあれば、1泊2日以上を条件とする商品もあります。約款や契約概要で確認してください。

先進医療特約は付けたほうがよいですか。

先進医療の技術料は高額になる場合がありますが、治療を受ける人は、限られています。保険料は比較的小さいため、備えとして付ける人もいます。対象となる先進医療の種類は、厚生労働省が公表しています。

情報源

• 厚生労働省 — 高額療養費制度、先進医療の一覧、患者調査
• 全国健康保険協会 — 傷病手当金、高額療養費の案内
• 生命保険文化センター — 医療保障の基礎知識、実態調査
• 金融庁 — 保険に関する制度